「まだ開業届を出していないけど、個人でもSquareは使えるのだろうか？」と気になりますよね。
- 個人事業主じゃない個人でも申込OK。
- 開業届のない個人でも申し込みができる。
- Squareは申込の際の書類が基本的に不要。
- 後から提出書類を求められる可能性あり。
TakeSquareは開業届を提出していない個人事業主や個人の方でも、問題なく申し込みが可能です。
この記事では、開業届なしでSquareに申し込む際の必要書類や具体的な手順、そして導入費用や月額固定費が無料といった、多くの個人事業主に選ばれるメリットを解説します。
さらに、決済手数料などの注意点や、確定申告に関するよくある質問にも網羅的にお答えします。
Squareは個人事業主が開業届なしでも導入できる
Squareは開業届を提出していなくても、個人として申し込み、利用を開始することが可能です。
この手軽さが、多くのスモールビジネスオーナーやフリーランスに選ばれている理由の一つです。
個人事業主や個人としての申し込みが可能
Squareは、個人事業主や個人がビジネスを行う場合でも、キャッシュレス決済を導入できます。
Take例えば、ハンドメイド作家がイベントで作品を販売する場合など、様々なシーンで活用されています。
申し込みの際に事業形態を選択する項目がありますが、開業届を提出していない個人の方でも「個人事業主」として申し込むことが一般的です。
| 申し込み可能 な対象 | 具体例 |
|---|---|
| 法人 | 株式会社、合同会社などの法人格を持つ事業者 |
| 個人事業主 | 店舗経営者、フリーランス、ネットショップ運営者など、税務署に開業届を提出済みの事業者 |
| 個人 | 副業での収入がある方、イベントで一時的に商品を販売する方、趣味の作品を販売する方など、開業届が未提出の個人 |
Squareの審査では、形式的な書類の有無よりも、事業の実態があるかどうかが重視される傾向にあります。
開業届の提出は申し込みの必須条件ではない
Squareのアカウント作成や審査のプロセスにおいて、開業届の提出は必須条件とされていません。
TakeSquareが確認したいのは、提供する商品やサービスが明確で、不正利用のリスクがないかといった事業の実態です。
申し込み手続きはオンラインで完結し、基本的に売上金の銀行口座情報があれば進めることができます。
事業内容を証明できるウェブサイトやSNSアカウント、商品の価格がわかるメニュー表やチラシなどがあれば、審査がスムーズに進むことがあります。
ただ、事業を開始した場合、原則として1ヶ月以内に管轄の税務署へ開業届を提出することが定められています。
Squareの申し込みとは別の手続きとして、事業所得が発生した際には、適切なタイミングで税務上の手続きを行う必要がある点には留意しましょう。
Squareで個人事業主や個人が申し込む際に必要なもの
Squareのアカウント作成はオンラインで完結し、申し込み手続きも非常にシンプルです。
しかし、スムーズに審査を進めるためには、事前に必要なものを準備しておくことが重要です。
Square 申込の際に必要な書類とは
Square 申込の際に必要な書類について、解説していきましょう。
Square の申込は基本書類が必要ない
Squareでキャッシュレス決済を申し込む際、基本的に書類の提出は不要です。
ですが、お店の業種や取り扱うサービスや製品によって、後から書類の提出を求められるケースがあります。
売上金を受け取るための銀行口座
Squareで決済された売上金を受け取るために、振込先の銀行口座情報が必要です。
申し込み者本人名義の日本国内の銀行口座であれば、都市銀行、地方銀行、ゆうちょ銀行、ネット銀行、信用金庫など、ほとんどの金融機関を登録できます。
Take以下の情報を正確に入力する必要があるので、キャッシュカードや通帳を手元に準備しておきましょう。
- 金融機関名
- 支店名
- 口座種別（普通預金・当座預金など）
- 口座番号
- 口座名義（本人名義と一致している必要があります）
屋号付きの口座を登録することも可能ですが、その場合も口座名義に個人名が含まれている必要があります。
提出を求められる可能性がある書類とは
Squareでは、基本的に書類の提出が不要ですが、書類の提出を求められる場合があります。
追加書類を求められてもいいように、あらかじめ以下の書類を準備しておくと安心です。
本人確認書類
本人確認書類は、以下のものが認められています。
本人確認書類
- 運転免許証
- マイナンバーカード(※通知カードは、身分証明書として使えません）
- 2020年2月3日以前に申請された日本のパスポート
- 運転経歴証明書
- 在留カード
- 特別永住者証明書
いずれかの本人確認をお持ちであれば、特に準備する必要はありません。
事業内容がわかるもの(WebサイトやSNSなど)
開業届がない場合、提供している商品やサービスなどがわかるように、以下のようなものが必要です。
広告、メニュー表、各種ライセンス証明書、名刺、過去の取扱品およびサービスの請求書、注文書、納品書など
Square公式ページ
具体的には、以下のようなものが事業内容の証明として役立ちます。
- 店舗やサービスのWebサイト（ホームページ）
- Instagram、Facebook、X（旧Twitter）などのSNSアカウント
- 商品のオンラインショップページのURL
- 提供しているサービスの内容や料金がわかるメニュー表や価格表
- 店舗や商品を宣伝するためのチラシやパンフレット
- 過去の制作実績がわかるポートフォリオ
- 過去の取引で利用した請求書や納品書
Take重要なのは、第三者が見た時、どのような商品やサービスを提供しているのかが、明確にわかることです。
WebサイトやSNSがない場合でも、事業内容を具体的に説明することで審査を進められる可能性があります。
お店の業種によっては許可証などが必要
特定の業種では、営業許可証や登録証明書が必要になる場合があります。
許可証が必要なのは、以下のような業種です。
| 業種 事業内容 | 各種資格 各種証明書等 |
|---|---|
| まつげパーマ、 まつげエクステンションサロン | 美容所届 |
| 飲食店 | 各種営業許可証 |
| カウンセリング | 各種資格、 各機関卒業証書 |
| リサイクルショップ | 古物商許可証 |
| アートメイク | 医師免許 |
| タクシー | 一般乗用旅客 自動車運送事業許可証 |
| 古物商 | 古物商許可証 |
| 宿泊施設 | :旅館業法に基づく 営業許可証 |
上の表にあるような業種で、資格など許可が必要な場合は、書類を準備しておきましょう。
開業届なしで個人がSquareに申し込む具体的な手順
Squareへの申し込みは、すべてオンライン上で完結し、スマートフォンやパソコンがあれば誰でも簡単に行えます。
開業届を提出していない個人事業主や個人の方でも、スムーズにキャッシュレス決済の導入が可能です。
【手順1】 Square無料アカウントを作成
Squareに申し込む際、無料のアカウントを作成する必要があります。
Square公式ページを開く
まず、こちら からSquare公式ページを開きます。
Square公式トップページを開いたら、「今すぐ申し込む(無料)」ボタンをタップします。
Squareアカウントを作成する
Squareを利用するには、Squareアカウントを作成する必要があります。
Squareアカウントの作成には、メールアドレスとパスワードを入力します。
利用規約と個人情報保護方針を確認し、チェックボックスをタップして「✔️」を入れ、「続行」をタップします。
Take「続行」ボタンをタップしても、入力したメールアドレス宛に確認のメールは届きません。
なので、メールアドレスを入力する際は、ミスがないようにコピペするのがおすすめです。
【手順2】 事業情報と個人情報の入力
アカウントを作成できたら、事業情報と個人情報の入力をしていきます。
業種など事業内容について登録する
「事業または店舗名」、「業種」、「事業カテゴリ」を設定し、「Squareの利用をはじめる」をタップします。
「お客さまへの請求を設定」という画面が表示されたら、真ん中の「はじめる」をタップします。
「法人／店舗」または「個人事業主」いずれかを選んで、お店の事業形態を設定します。
Take個人事業主じゃない方は、個人事業主を選択すれば問題ありません。
お店の業種に関しては、以下の業種から最も近いものを選択します。
選択できる業種の一覧
- 専門サービス
- 小売
- 教育
- 美容、医療、フィットネス
- 観光、宿泊、レジャー、エンターテイメント
- 運輸、タクシー関連サービス
- 非営利、団体
- 飲食
店舗情報として、店舗カテゴリや店舗名、電話番号、住所なども入力します。
Take法人の場合は、企業情報として「13桁の法人番号」がわかるようにしておきましょう。
もし、法人番号がわからない場合は、こちらの法人番号公表サイトで検索しましょう。
また、過去5年間の間に、特定商取引法及び消費者法に関連する行政処分を受けたことがあるかの確認があります。
該当するような行政処分を受けていなければ、チェックボックスは空欄のままで大丈夫です。
店舗や代表者の個人情報を登録する
店舗や代表者の個人情報を登録する画面が表示されます。
お店の代表者氏名は、漢字、カタカナ、ローマ字それぞれ入力します。
また、代表者の生年月日、電話番号、自宅住所、性別も入力します。
「あなたの店舗またはオフィスについて教えてください」という画面が表示されます。
Take「店舗／オフィス 名称」は、お客様にお渡しするレシートに印字されるようになっています。
なので、「店舗／オフィス 名称」には、店名や事業者名に加えて、本社や支店名も登録しましょう。
【手順3】 売上金の受取口座情報を登録する
Square決済による売上金を受け取るための口座情報を登録します。
銀行口座の情報の主な登録項目は、以下のとおりです。
売上金の受取口座情報
- 口座名義人の情報
- 口座の種類
- 金融機関名
- 口座番号
売上金の振込スケジュールは、登録された銀行口座によって異なります。
Take土日祝日は銀行休業日のため、Squareの売上金は振り込まれません。
また、振込予定日が銀行休業日と重なった場合は、翌営業日に振り込まれます。
【手順4】 審査から利用開始までの流れ
すべての情報の入力と本人確認が完了すると、Squareによる審査が開始されます。
Take最短即日で審査完了し、結果は登録したメールアドレスに通知されます。
審査に通過すれば、すぐにSquareの各種サービスが利用可能になります。
審査承認後、Square POSレジのアプリをスマートフォンやタブレットにダウンロードすれば、カード情報の手入力やQRコード決済など、一部の決済方法をすぐに利用開始できます。
クレジットカードのタッチ決済やICカード決済を利用したい場合は、Square リーダーなど決済端末が必要です。
多くの個人事業主にSquareが選ばれる5つの理由
Squareは、その手軽さやコスパの高さから、多くの個人事業主や小規模ビジネスのオーナーに選ばれています。
なぜこれほどまでに支持されるのか、その具体的なメリットを5つのポイントに絞って詳しく解説します。
【メリット1】 導入費用や月額固定費が無料
個人事業主にとって、事業を始める際の初期投資や、毎月発生する固定費は大きな負担となり得ます。
TakeSquareの最大の魅力は、このコストを大幅に抑えられる点にあります。
アカウントの作成は無料で、月額利用料や解約手数料なども一切かかりません。
必要なのは決済端末の購入費用のみで、スマートフォンやタブレットがあればすぐに始められる「Square リーダー」（4,980円・税込）のような安価な端末も用意されています。
売上がない月には費用が一切発生しないため、イベント出店のような不定期なビジネスモデルにも最適です。
発生するコストは基本的に決済時の手数料のみという、非常にシンプルで分かりやすい料金体系が、多くの個人事業主から支持されています。
【メリット2】 最短即日で審査が完了するスピード感
ビジネスチャンスを逃さないためには、スピード感が重要です。
TakeSquareは申し込みから利用開始までの期間が非常に短いことも大きなメリットです。
オンラインでアカウントを作成後、審査は最短当日に完了し、すぐにキャッシュレス決済の受付を開始できます。
複雑な書類手続きは不要で、すべてオンラインで完結するため、すぐにでもキャッシュレス決済を導入したいと考えている個人事業主のニーズに迅速に応えることができます。
【メリット3】 シンプルでわかりやすい決済手数料
Squareの決済手数料は、事業規模にかかわらず一律で、非常に分かりやすい体系になっています。
これにより、個人事業主でもコスト計算がしやすく、安心してサービスを利用できます。
Take主要なクレジットカードブランドでも手数料率が変わらないため、顧客がどのカードを利用しても手数料を気にする必要がありません。
| 決済方法 | 決済手数料 | 備考 |
|---|---|---|
| 対面決済 (主要クレジットカード) | 2.5% または 3.25% | Visa, Mastercard, JCB, American Expressなどに対応 |
| 対面決済 (電子マネー・QRコード決済) | 交通系IC、QUICPay、iD、 PayPayなどに対応 | |
| オンライン決済 (ネットショップなど) | 3.6% | Square オンライン ビジネス経由での決済 |
| 請求書決済 | 3.25% | Square 請求書を利用した オンラインでのカード決済 |
※中小企業向けのプログラム適用条件を満たすことで、一部手数料が優遇される場合があります。
【メリット4】 POSレジやネットショップ機能も無料で使える
Squareは単なる決済サービスにとどまりません。
ビジネスの運営を強力にサポートする多様な機能が無料で利用できる点も、個人事業主にとって大きなメリットです。
無料のPOSレジ機能
手持ちのスマートフォンやタブレットに無料の「Square POSレジ」アプリをインストールするだけで、高機能なPOSレジとして利用できます。
Take商品登録や売上管理はもちろん、在庫管理、顧客管理、売上分析レポートといった、店舗運営に不可欠な機能が揃っています。
これまで高価な専用レジスターが必要だったこれらの機能を無料で使えるため、大幅なコスト削減につながります。
ネットショップや請求書機能
実店舗を持たない個人事業主でも、無料でネットショップを開設できる「Square オンラインビジネス」機能が利用できます。
また、デザイナーやコンサルタントといった業種に便利な「Square 請求書」機能を使えば、メールで請求書を送り、オンラインでクレジットカード決済を受け付けることが可能です。
これらの機能を活用することで、対面販売以外の収益の柱を簡単に作ることができます。
【メリット5】 入金サイクルが早く資金繰りがしやすい
個人事業主にとって、キャッシュフローの安定は事業継続のための生命線です。
Squareは売上金の入金サイクルが非常に早いことで定評があります。
Take振込先に三井住友銀行またはみずほ銀行を指定すれば、売上は最短で決済の翌営業日に入金されます。
その他の金融機関を指定した場合でも、週に一度、毎週金曜日にまとめて入金されるため、他社の決済サービスと比較してもスピーディーです。
三井住友銀行・みずほ銀行の入金サイクル
三井住友銀行・みずほ銀行の入金サイクルは、決済があった日の翌営業日が振込日となっています。
Squareにおける三井住友銀行・みずほ銀行の入金サイクルは、以下のようになります。
| 決済実施日 | 標準の入金日 | 注意点 |
|---|---|---|
| 月曜日～金曜日 | 決済日の翌営業日 | 銀行の営業時間内に 処理された決済が対象 |
| 土曜日・日曜日 | 翌営業日 (翌週月曜日) | 銀行が休日のため、 翌営業日に処理 |
| 祝日 | 翌営業日 | 銀行が休業日の場合、 翌営業日に振込 |
営業日の翌営業日が基本で、週末や祝日の場合は振込が翌営業日に後ろ倒しとなる点に注意が必要です。
その他銀行の口座を指定した際の入金サイクル
その他銀行の金融機関の入金サイクルは、毎週金曜日が振込日となっています。
木曜日から水曜日までの売上を、同じ週の金曜日に合算して、指定した口座に振り込まれます。
Take例えば、毎週木曜日0:00から翌週水曜日23:59までに発生した売上は、次の金曜日に振り込まれます。
さらに、どの金融機関を指定しても振込手数料は無料です。
この迅速な入金サイクルにより、資金繰りの見通しが立てやすくなり、安定した事業運営に大きく貢献します。
Squareと個人事業主の開業届に関するよくある質問
Squareを検討している個人事業主の方から、開業届の提出や確定申告といった税務に関する質問がよく寄せられます。
開業届はいつまでに出せばいい？
所得税法により、個人事業主は事業を開始した日から1ヶ月以内に「個人事業の開業・廃業等届出書」、通称「開業届」を納税地の税務署に提出することが定められています。
Squareの申し込み自体に開業届の提出は必須ではありませんが、事業を運営する上では必要な手続きです。
Take特に、確定申告で節税効果の高い「青色申告」を選択したい場合は注意が必要です。
青色申告を行うためには、「青色申告承認申請書」を開業届と一緒に、または事業開始から2ヶ月以内に提出する必要があります。
この期限を過ぎると、その年は白色申告しかできなくなり、最大65万円の特別控除などを受けられなくなります。
そのため、事業を開始したら速やかに開業届と青色申告承認申請書を提出することをおすすめします。
Squareの売上は確定申告が必要？
はい、Squareで得た売上は事業による所得となるため、原則として確定申告が必要です。
確定申告が必要かどうかは、事業の状況や他に収入があるかによって異なります。
具体的な目安は以下の通りです。
| 対象者 | 確定申告が必要となる所得の目安 |
|---|---|
| 専業の個人事業主・フリーランス | 年間の合計所得金額が48万円（基礎控除額）を超える場合 |
| 会社員など給与所得がある方の副業 | 副業の所得（売上から経費を引いた金額）が年間20万円を超える場合 |
Take副業の場合、所得が20万円以下であれば所得税の確定申告は不要ですが、住民税の申告は別途必要になる点に注意が必要です。
確定申告をすれば、税務署から自治体へ情報が共有されるため、住民税の申告を別途行う必要はありません。
Squareの管理画面では、期間を指定して売上データや手数料を簡単に確認・ダウンロードできるため、確定申告書類の作成に非常に役立ちます。
屋号がなくてもSquareに申し込める？
はい、屋号（お店や事業の名前）がなくても、個人名でSquareに申し込むことが可能です。
Take申し込みフォームで「個人事業主」を選択し、屋号や店舗名の欄にはご自身の氏名を入力すれば問題ありません。
実際に開業届を出していない個人の方でも、多くの方がSquareを利用しています。
事業が軌道に乗り、屋号を決めた際には、後からアカウント情報を変更することも可能です。
まずは気軽に個人名で始めてみて、ビジネスの成長に合わせて柔軟に対応していくと良いでしょう。
まとめ(Squareは個人事業主じゃなくても申し込みできる)
Squareが個人事業主や開業届を提出していない個人でも導入できるかについて解説しました。
- 個人事業主じゃない個人でも申込OK。
- 開業届のない個人でも申し込みができる。
- Squareは申込の際の書類が基本的に不要。
- 後から提出書類を求められる可能性あり。
TakeSquareは開業届の提出を必須条件としていないため、個人事業主はもちろん、これから事業を始める個人の方でも申し込むことが可能です。
Webからの申込の際は、基本的に提出する書類はありません。
必要になる可能性があるのは、「本人確認書類」、「事業内容がわかるもの」、「銀行口座情報」の3点です。
これらの準備があれば、オンラインで簡単に手続きを進められます。
まずはSquareで手軽にキャッシュレス決済を導入し、事業をスムーズにスタートさせてみてましょう。